手取り計算ツール

万円
手取り年収
-
月額 -
手取り - 社会保険料 - 所得税 - 住民税 -
控除の内訳(年額)
健康保険料 -
厚生年金保険料 -
雇用保険料 -
社会保険料 合計 -
所得税(復興税込) -
住民税 -
控除合計 -
年収別の手取り早見表
年収手取り月額手取り率

手取り計算ツールとは?

手取り計算ツールは、額面の年収から社会保険料・所得税・住民税を差し引いた「手取り年収」を計算するツールです。年収の額面だけでは実際にいくら受け取れるか分かりにくいですが、このツールを使えば瞬時に手取り額を確認できます。

手取り額の計算方法

手取り額は以下の計算式で求められます。

手取り = 額面年収 − 社会保険料 − 所得税 − 住民税

差し引かれるもの

項目内容料率の目安
健康保険料医療費の公的保険約5%(東京都・本人負担分)
厚生年金保険料老後の年金のための保険9.15%(本人負担分・固定)
雇用保険料失業時の給付のための保険0.55%(本人負担分)
所得税国に納める所得に対する税金5%〜45%(累進課税)
住民税自治体に納める税金約10%(所得割)

年収と手取りの目安

一般的に、手取り額は額面年収の約75〜85%です。年収が高くなるほど税率が上がるため、手取り率は下がる傾向があります。

  • 年収300万円 → 手取り約240万円(約80%)
  • 年収500万円 → 手取り約390万円(約78%)
  • 年収700万円 → 手取り約530万円(約76%)
  • 年収1,000万円 → 手取り約720万円(約72%)

40歳以上は手取りが減る?

40歳になると介護保険料(約0.8%)が健康保険料に上乗せされるため、手取り額が若干減少します。なお、厚生年金の保険料は70歳まで負担が続きます。65歳以降は介護保険料が給与天引きではなく年金からの天引きに切り替わる場合があります。

扶養人数で手取りは変わる?

扶養親族がいると「扶養控除」が適用され、所得税・住民税が軽減されます。扶養控除の金額は1人あたり38万円(所得税)・33万円(住民税)です。扶養人数が多いほど手取りが増える仕組みです。

よくある質問

概算値です。健康保険料率は協会けんぽ(東京都)の料率を使用しており、都道府県やお勤め先の健康保険組合によって異なります。また、各種控除(生命保険料控除、iDeCo等)は含まれていないため、実際の手取りはこの結果より多くなる場合があります。
はい、年収にボーナスを含めて入力してください。年間の総支給額(月給×12+ボーナス)を入力すれば、年間の手取り額が計算されます。
このツールは会社員(給与所得者)を対象としています。個人事業主の場合は、国民健康保険・国民年金の計算方法が異なるため、正確な結果にはなりません。
いいえ、すべての計算はブラウザ上で完結します。年収などのデータが外部に送信されることは一切ありません。