FIREシミュレーションツール

1取り崩し率(資産の安全度)
※ 4%ルール = 毎年資産の4%を取り崩す(年間支出×25倍の資産で持続)米国発のFIRE理論。長寿・インフレに備えるなら3%の保守プランが安全
2FIRE後の年間支出
円/年
家計調査の月平均: 単身 約16万円 / 二人以上世帯 約28万円(生活費)
3現在の状況
4積立と運用
円/月
%/年
全世界株式の長期平均は年5〜7%(過去実績・将来保証なし)

FIREシミュレーションツールとは?

FIRE(Financial Independence, Retire Early)とは、資産運用の収益で生活費を賄うことで早期リタイアを実現するライフスタイルです。本ツールは年間支出・現在の資産・毎月の積立額・運用利回りを入力するだけで、FIRE達成に必要な資産額と到達年齢をワンクリックで計算できます。

取り崩し率プランと必要資産

FIREの必要資産は「年間支出の何倍を持てば取り崩しで生活できるか」で決まります。本ツールでは取り崩し率の安全度に応じて3プランを選べます。

プラン必要資産特徴
強気プラン年間支出 × 20倍5%ルール。短期間で達成可能だが、長寿・暴落・インフレ時に資産尽きるリスクあり
標準プラン年間支出 × 25倍4%ルール。米トリニティ大研究由来、30年持続確率が高い
保守プラン年間支出 × 33倍3%ルール。長寿(50年以上)やインフレ・日本の税金を考慮した保守的な設定
(補足)Coast FIRE一定額まで到達後は運用のみで老後まで成長させる。本ツール対象外

なお一般に「Lean FIRE/Regular FIRE/Fat FIRE」は支出水準そのものを指す分類(Lean=低支出、Fat=高支出)で、取り崩し率の選択とは別軸の概念です。本ツールでは取り崩し率のみを選択する設計になっています。

4%ルールとは?

1998年に米トリニティ大学が発表した研究で、「退職時の資産の4%を毎年取り崩しても、30年間は高い確率で資金が枯渇しない」という理論です。インフレ調整後の数値で、全世界・米国株式の過去データに基づいています。日本では税金(株式譲渡益税 20.315%)を考慮すると実質約3.19%(4% × (1 − 0.20315))になるため、3〜3.5%ルールを採用する実践者もいます。

FIRE達成までの計算式

毎月積立・運用利回りで資産がいくら増えるかは次の将来価値の式で計算されます。

  • 将来の資産 = 現在資産 × (1+年利)^年数 + 月積立 × 12 × ((1+年利)^年数 − 1) ÷ 年利
  • 目標額に到達するまでの年数を反復計算(シミュレーション)で求めます

FIRE達成を早める4つの方法

方法効果
支出を減らす必要資産も減り、積立余力も増えるダブル効果
積立額を増やす収入アップ・副業・固定費削減で捻出
運用利回りを上げる長期・分散・低コストのインデックス投資が王道
税制優遇を活用NISA・iDeCoで非課税枠を最大活用

よくある質問

年間支出の25倍が目安(4%ルール)。例えば年間支出300万円なら7,500万円、500万円なら1億2,500万円。強気プランなら20倍(5%取り崩し)、保守プランなら33倍(3%取り崩し)で計算します。本ツールのStep1で安全度を切替えて比較できます。
完全リタイアは難易度が高いですが、サイドFIRE(副業収入で取り崩し率を下げる)やCoast FIRE(40代で積立完了し、あとは運用で増やして65歳リタイア)は現実的です。日本の低金利環境では4%ルールを3〜3.5%に保守的に見積もる実践者が多いです。
4%ルールは米国株式の過去データに基づくため、日本在住でも全世界株式や米国株インデックスに投資していれば前提を近づけられます。ただし円安・為替リスク・税金(20.315%)を考慮し、税引後で3.2%程度を目安に保守的に計算するのが現実的です。
いいえ、すべての処理はブラウザ上で完結します。資産・支出などの入力内容が外部に送信されることはありません。